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学歴、会社規模、年齢別の年収を中央値で比較・2016年版

  • 給料の上がる人と上がらない人は何が違うのか?
  • 給料とはどうやって決まるのか?

地域、職種、学歴、会社規模、年齢によって平均年収は大きく異なります。

年齢別の男性・正規社員の年収(中央値)

大卒と中卒との生涯年収は約1億円、大卒と高卒の生涯年収は約5000万円ぐらいの差があります。

生涯年収5000万円というのは、年間では約125万円、手取りは毎月10万円の差です。

学歴が高い人が仕事で必ずしも優秀という訳ではないですが、次のような理由により年収は高い傾向があります。

  • 専門知識(頭脳労働)を必要とする業務ほど高給な場合が多い
  • 例外もあるが、基本的に学歴が高いほど基礎学力が高く応用力が高いと判断されるため
  • 出身学校で学閥があるため、出世コースも異なる場合が多い
  • 日本は海外とは異なり封建的な面が多く、出身大学が重視されてしまう
年齢 全体 中学卒高校卒高専・短大卒 大学・大学院卒
20~24歳 261万円251万円265万円252万円 273万円
25~29歳 327万円286万円319万円306万円 364万円
30~34歳 387万円317万円358万円368万円 450万円
35~39歳 443万円356万円401万円431万円 538万円
40~44歳 510万円376万円437万円486万円 657万円
45~49歳 550万円382万円475万円524万円 705万円
50~54歳 552万円398万円495万円541万円 720万円
55~59歳 516万円414万円487万円553万円 709万円
60~64歳 381万円300万円335万円408万円 637万円

30歳頃から少しずつ年収格差が生じます。

中央値の年収シミュレーター

一般的には「高学歴」「正社員」「大企業」に就職している人ほど、年収が高い傾向があります。

性別や最終学歴、地域、会社規模の情報を入力して下さい(情報を保存することはありません)。

入力後「計算」をクリックすると、その待遇での平均値年収の概算結果が計算されます。

各種統計データを元に正規化・複数の関数計算により中央値年収を算出していますが、結果を保証するものではありません。

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会社規模

職種

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年収の概算結果

トータル推定年収
(残業・補助・ボーナス込)

万円

月収(税引き)

万円

ボーナス

万円

国税庁が発表している「民間給与実態統計」では、2015年の男性の平均年収は「521万円」です。

全体 正規社員 非正規
2015年(平成27年) 521万円 539万円 226万円
2014年(平成26年) 514万円 532万円 222万円
2013年(平成25年) 511万円 527万円 225万円
2012年(平成24年) 502万円 521万円 226万円
2011年(平成23年) 504万円 524万円 226万円

なお、男性(全年齢)の全体の年収中央値は「448万円」です。平均年収より「73万円」低い額です。

正規/非正規を合わせた男性の年収中央値は次のようになっています。

全体 正規社員 非正規
2015年(平成27年) 453万円 469万円 195万円
2014年(平成26年) 447万円 463万円 193万円
2013年(平成25年) 442万円 456万円 195万円
2012年(平成24年) 437万円 454万円 197万円
2011年(平成23年) 435万円 452万円 195万円

大学/大学院卒・男性・正規社員の年収(中央値)

中小企業と比較すると、大企業で働く男性が高い賃金をもらっている傾向にあります。

その差は、年齢が上がるほど顕著に現れます。

  • 大企業は業界内での力関係が圧倒的に強いので契約が切られたりしにくい
  • 従業員の人数が多いので、労働組合が強い
  • 健康保険組合なども大きくなるため福利厚生が充実している
  • 大企業は労働基準法を守らないと目をつけられやすいので、休日・残業申請がし易い
  • 資産が多いので、収益が悪くても急にボーナスカットなどが発生しにくい

「大企業の安定・終身雇用の時代は終わった」と言われますが、「だから中小企業がよい」という訳ではないです。

年齢 全体 5~9人10~99人 100~999人 1,000人以上
20~24歳 272万円212万円246万円 270万円 284万円
25~29歳 362万円279万円312万円 345万円 403万円
30~34歳 447万円343万円380万円 424万円 514万円
35~39歳 534万円396万円433万円 498万円 626万円
40~44歳 652万円439万円499万円 598万円 752万円
45~49歳 702万円470万円526万円 648万円 826万円
50~54歳 713万円457万円523万円 671万円 870万円
55~59歳 703万円476万円526万円 712万円 832万円
60~64歳 626万円377万円466万円 679万円 804万円

30歳頃から少しずつ年収格差が生じます。

年収は職種によってどれくらい違うのか

業種・職種によっても年収は異なります。(男性の職種による年収例)

職種 20代 30代 40代
(中央値) 320万円 420万円 600万円
投信/投資顧問 400万円 620万円 900万円
シンクタンク 400万円 600万円 700万円
医薬品メーカー 450万円 598万円 900万円
家電/AV機器 400万円 540万円 800万円
都市銀行 400万円 500万円 750万円
メディカル 380万円 500万円 734万円
SE/SI 380万円 500万円 600万円
ソフトウェアメーカー 350万円 450万円 630万円
Webインテグレータ 330万円 430万円 500万円
ゼネコン/サブコン 350万円 430万円 600万円
福祉/介護関連 280万円 370万円 420万円
コンビニエンスストア 300万円 360万円 565万円

業種によって大きく年収が異なる理由は大きく分けて5つあります。

  • 1.「工場」を持っているか?
    • 設備投資や研究開発をもたない金融機関は給料が高くなります。
  • 2.「業績」が良いか?
  • 3.「利幅」の天井が決められているか?
    • 商品の利益率(「妥当な値段」)が決まっている小売りは給料が安くなります。
  • 4. サービス業か?(日本人はにお金を払わない)
    • 形が見えないサービスに対して「価値」を感じにくく、サービス産業の給料が安くなります。
  • 5. 技術が進歩することで労働の価値が下がるか?
    • 生産性が上がれば逆に単価が下がり、メーカー(半導体等)の給料は安くなります。

年収は東京、大阪、地方でどれくらい違うのか

一般的に、都会のイメージは「東京都」、田舎のイメージ「島根県」「佐賀県」と言われています。

都会(東京)で年収1000万円に該当するのは、田舎(島根)では年収639万円です。

順位 都道府県 年収(中央値)
1位 東京 541万円
2位 神奈川 488万円
3位 愛知 482万円
4位 大阪 453万円
5位 茨城 452万円
13位 広島 421万円
18位 福岡 408万円
23位 長野 400万円
42位 島根 346万円
43位 山形 344万円
44位 青森 330万円
45位 岩手 324万円
46位 秋田 324万円
47位 沖縄 313万円
中央値 443万円

年収は男性と女性でどれくらい違うのか

30代までは「年齢」「勤続年数」「学歴」「雇用形態」が男性と同じ場合は、女性の年収は男性よりも1割~2割低い結果になります。

ですが、女性は年収が上がる40代前に結婚・出産などで会社を辞めてしまう人が多いです。

また再就職する場合も「パートタイム」や「派遣社員」を選択する(しか選べれない)というケースが多くなります。

このため、年収が男性よりも格段に低くなっています。

参考データ

  • 厚生労働省「賃金構造基本統計調査(賃金センサス)」
  • 厚生労働省「就業形態の多様化に関する総合実態調査の概況」
  • 国税庁「民間給与実態統計調査結果」
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