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東日本大震災から学ぶ崩壊・倒壊しないための住宅選び

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更新日時:2012/03/15

東日本大震災では、下記が大きな問題であり、

  • 大津波による流失
  • 原発放射能汚染で使用できなくなった家

新耐震基準に適合した設計をして、その設計通りに正しく工事すれば、大地震が来ても人命を守れることがわかりました。

今の新耐震基準で十分であることがわかったのです。

(1) 耐震(構造)基準の歴史

昭和25年に制定された建築基準法の耐震基準は弱かったが、それ以後大地震があるたびに見直し、強化してきました。

現在は、昭和56年改訂の新耐震構造基準に適合した家であれば、十分な耐震性があります。

昭和56年以後に確認申請し、工事して完了検査済証がある建物です。

(2) 耐震基準の見直しは無い

阪神大震災後に、耐震基準をさらに強化する動きがありましたが、今日まで改訂されていません。

理由は、

  • 1. 家が失なわれた主原因は、現在の新耐震基準が弱いからではない。
  • 2. これ以上構造基準を強くすると、工事できなくなる恐れがある。

阪神大震災で多くの家が失われました。

原因は大地震によるものと思われていましたが、調査した結果、原因がそれだけではなかったのです。

多くの家が失われた原因は、

  • 1. 昭和56年以前の建物
  • 2. 手抜き工事など、不適切な工事
  • 3. 地盤の崩壊
  • 4. 火災による焼失

この結果、今の新耐震基準で十分であることがわかったのです。

そのため、耐震基準は改訂されなかったが、確認審査が厳格になり、現場検査が強化されました。

3.の地盤の崩壊は、家が載っている地盤が地震で沈下したり、砂地盤が液状化したときのことです。

家を耐震強化しても、それは基礎から上のことであり、その下の地盤が壊れれば住宅も壊れます。

家を建てるとき、強い地盤の土地に建てることも重要です。

(4) 耐震性能の指標

木造住宅の耐震性能の指標として、品確法の住宅性能表示制度に耐震等級があり、

  • 1. 基準法の耐震基準の1.0倍(同じ)強さを等級1
  • 2. 基準法の耐震基準の1.25倍の強さを等級2
  • 3. 基準法の耐震基準の1.50倍の強さを等級3

と、しています。

ハウスメーカーは、これに沿った対応をしています。

ハウスメーカー 耐震等級
へーベルハウス 
積水ハウス
住友林業
三井ホーム
トヨタホーム
東日本ハウス
等級3
等級3(商品・プランによって一部異なる場合がある) 
等級3(標準対応、プラン、地域、商品等により、対応が異なる)
等級3(標準対応、多雪地域を除く)
等級3(標準対応、商品・プラン・仕様・地域によって対応が異なる) 
等級3(プランにより、耐震等級がかわる)
一条工務店
東急ホームズ
セキスイハイム
三菱地所ホーム
ミサワホーム
住友不動産
ダイワハウス
エス・バイ・エル
パナホーム
タマホーム


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