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サラリーマン・フリーランス・自営の年収と手取り額の目安表

年収1500万円のサラリーマンの手取額は1000万円程度です。

500万円近く(所得税 240万円、住民税120万円、保険・年金130万円)

年収(額面収入)手取額(所得)
700万円500万円
800万円570万円
900万円640万円
1000万円700万円
1100万円770万円
1200万円830万円
1500万円1000万円

「源泉徴収票」には次のように書いてあります。

種別 支払金額給与所得控除後の金額所得控除の額の合計額源泉徴収税額
給与・賞与700万円 510万円 130万円 332,500円
社会保険料控除92万円

また、手取りは「574万75000円」です(住民税や組合費等があれば、その分手取り額は減少します)。

700万円(総額)-92万円(社会保険)-332,500(所得税)=574万75000円

詳しくは「額面から手取り額・所得税を計算する」を参照してください。

所得税の支払額目安表

サラリーマンの所得税の支払額目安表です。

年収 扶養人数 所得税額
500万円0人 145,500円
1人 107,500円
2人(専業主婦+子1人) 69,500円
3人(専業主婦+子2人) 31,500円
600万円0人 215,500円
1人 177,500円
2人(専業主婦+子1人) 139,500円
3人(専業主婦+子2人) 101,500円
700万円0人 338,500円
1人 262,500円
2人(専業主婦+子1人) 209,500円
3人(専業主婦+子2人) 171,500円
800万円0人 494,500円
1人 418,500円
2人(専業主婦+子1人) 342,500円
3人(専業主婦+子2人) 266,500円

※中学生以下(15歳以下)のお子様は扶養控除の対象になりません。扶養人数より除いてください。

undefined 税金の占める割合が大きいですね。サラリーマンは節税もほとんどできないし・・・。

手取り金額シミュレーション

年収と配偶者・扶養者の情報を入力して下さい。

入力後「計算」をクリックすると手取りの概算が計算されます。

毎年引き上げられる厚生年金・国民年金は考慮しています。

これは概算です。正確に計算したい場合は、市区町村役場や会社に問い合わせてください。

年収の入力

年収金額(年収金額を入力してください)

配偶者(扶養する配偶者が居る場合は「あり」を選択してください)

扶養親族(配偶者以外の扶養親族の人数を入力してください)

【詳細設定(分かる人のみ)】

  • 住民税(均等割)は円(市民税3,500円、県民税1,500円)

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手取りの概算結果

内容サラリーマンの場合自営・フリーランスの場合
健康保険
(社会健康保険)
(国民健康保険)
年金
(厚生年金)
(国民年金)
雇用保険
所得税額
住民税額
手取額

【注意】

配偶者は、20歳以上で収入なしとし計算しています。配偶者を含めた世帯収入が知りたい人向けに「パートの所得税、住民税、年金、手取り額シミュレーション」を用意しました。

  • 国民健康保険は市区町村で異なります。
  • 社会健康保険は会社により異なりますが、ここでは一律4.1%としました。
  • 生命保険・損害保険などの控除は合計5万円としました。
  • 国民年金第1号被保険者及び任意加入被保険者の保険料は16,410円です(令和元年度)
  • 厚生年金保険料は18.30%(自己負担は半分)で計算しています(令和元年度)
  • 雇用保険料の労働者負担額は0.5%で計算しています(令和元年度)
  • 扶養親族は、20歳未満とし年金支払いは考慮していません。
  • 自営・フリーランスの場合の必要経費は、サラリーマンの所得控除額と同額にしました。
  • 年収が余りに低い場合は考慮していません。税額や国民年金の関係で手取りにマイナスが出ます。

所得税

所得税 = (給与所得控除後の金額 - 所得控除の額の合計額) × 税率 - 速算控除額

となります。ここで「税率」と「速算控除額」は次のように決まっています。

課税される所得金額 税率 速算控除額
195万円以下 5% 0円
195万円を超え 330万円以下 10% 97,500円
330万円を超え 695万円以下 20% 427,500円
695万円を超え 900万円以下 23% 636,000円
900万円を超え 1,800万円以下 33% 1,536,000円
1,800万円超え、4,000万円以下 40% 2,796,000円
4,000万円超 45% 4,796,000円

詳しくは、額面から手取り額・所得税を計算するを参照してください。

国民年金保険料率

国民年金は、令和元年度は月々16,410円となっています。

60歳になるまで支払う必要があります。

厚生年金保険料率

国民年金保険料のみならず厚生年金保険料の保険料率も引き上げられました。

現在は「18.3%」(令和元年度)となっています。

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