• 給料の上がる人と上がらない人は何が違うのか？
• 給料とはどうやって決まるのか？

地域、職種、学歴、会社規模、年齢によって平均年収は大きく異なります。

このページでは、国税庁が発表している「民間給与実態統計」の給与所得者数より線形補間を用いて年収の中央値を求めています。

国税庁が発表している「民間給与実態統計」では、2021年の男性の平均年収は「545万円（前年より2.5％増加）」です。

	全体	正社員（正規社員）	それ以外（非正規）
2021年（令和3年）	545万円	570万円	267万円
2020年（令和2年）	545万円	550万円	228万円
2019年（令和元年）	540万円	561万円	226万円
2018年（平成30年）	545万円	560万円	236万円
2017年（平成29年）	531万円	548万円	229万円
2016年（平成28年）	521万円	539万円	227万円
2015年（平成27年）	521万円	539万円	226万円
2014年（平成26年）	514万円	532万円	222万円
2013年（平成25年）	511万円	527万円	225万円
2012年（平成24年）	502万円	521万円	226万円
2011年（平成23年）	504万円	524万円	226万円

なお、男性（全年齢）の全体の年収中央値は「471万円」です。平均年収より「74万円」低い額です。

正社員（正規）／非正規を合わせた男性の年収中央値は次のようになっています。

	全体	正社員（正規社員）	それ以外（非正規）
2021年（令和3年）	471万円	502万円	222万円
2020年（令和2年）	460万円	494万円	195万円
2019年（令和元年）	466万円	484万円	200万円
2018年（平成30年）	467万円	483万円	202万円
2017年（平成29年）	462万円	478万円	200万円
2016年（平成28年）	453万円	469万円	196万円
2015年（平成27年）	453万円	469万円	195万円
2014年（平成26年）	447万円	463万円	193万円
2013年（平成25年）	442万円	456万円	195万円
2012年（平成24年）	437万円	454万円	197万円
2011年（平成23年）	435万円	452万円	195万円

※ 「企業規模別及び給与階級別の総括表」より人数の中央値より給料額をそれぞれ算出。

年齢別の男性・正規社員の年収（中央値）

大卒と中卒との生涯年収は約1億円、大卒と高卒の生涯年収は約5000万円ぐらいの差があります。

生涯年収5000万円というのは、年間では約125万円、手取りは毎月10万円の差です。

学歴が高い人が仕事で必ずしも優秀という訳ではないですが、次のような理由により年収は高い傾向があります。

• 専門知識（頭脳労働）を必要とする業務ほど高給な場合が多い
• 例外もあるが、基本的に学歴が高いほど基礎学力が高く応用力が高いと判断されるため
• 出身学校で学閥があるため、出世コースも異なる場合が多い
• 日本は海外とは異なり封建的な面が多く、出身大学が重視されてしまう

年齢	全体	中学卒	高校卒	高専・短大卒	大学・大学院卒
20～24歳	261万円	251万円	265万円	252万円	273万円
25～29歳	327万円	286万円	319万円	306万円	364万円
30～34歳	387万円	317万円	358万円	368万円	450万円
35～39歳	443万円	356万円	401万円	431万円	538万円
40～44歳	510万円	376万円	437万円	486万円	657万円
45～49歳	550万円	382万円	475万円	524万円	705万円
50～54歳	552万円	398万円	495万円	541万円	720万円
55～59歳	516万円	414万円	487万円	553万円	709万円
60～64歳	381万円	300万円	335万円	408万円	637万円

30歳頃から少しずつ年収格差が生じます。

中央値の年収シミュレーター

一般的には「高学歴」「正社員」「大企業」に就職している人ほど、年収が高い傾向があります。

性別や最終学歴、地域、会社規模の情報を入力して下さい（情報を保存することはありません）。

入力後「計算」をクリックすると、その待遇での平均値年収の概算結果が計算されます。

各種統計データを元に正規化・複数の関数計算により中央値年収を算出していますが、結果を保証するものではありません。

あなたの情報入力

性別	男性 女性
年齢	20～24歳 25～29歳 30～34歳 35～39歳 40～44歳 45～49歳 50～54歳 55～59歳 60～64歳
勤務している都道府県	北海道 青森県 岩手県 宮城県 秋田県 山形県 福島県 群馬県 栃木県 茨城県 埼玉県 千葉県 東京都 神奈川県 富山県 石川県 福井県 新潟県 山梨県 長野県 岐阜県 静岡県 愛知県 三重県 滋賀県 京都府 大阪府 兵庫県 奈良県 和歌山県 鳥取県 島根県 岡山県 広島県 山口県 徳島県 香川県 愛媛県 高知県 福岡県 佐賀県 長崎県 熊本県 大分県 宮崎県 鹿児島県 沖縄県
最終学歴	大学・大学院卒 高専・短大卒 高校卒 中学卒
会社規模	大企業(1,000人以上) 中企業(100～999人) 小企業(10～99人) 零細企業(1～9人)
職種	ITコンサルティング システムインテグレータ／ソフトハウス ソフトウェアメーカー ネットワークインテグレーター ハードウェアメーカー EC／ポータル／ASP Webインテグレータ 通信／ISP／データセンター 自動車／輸送機器 家電／AV機器 機械／電気機器 都市銀行 地方銀行 信託銀行 生命保険 損害保険 証券会社 クレジット／信販 リース 投信／投資顧問 信金／信組 消費者金融／商工ローン／商品取引／短資 ディベロッパー 建設コンサルタント ゼネコン／サブコン ハウスメーカー 建築設計事務所 不動産（仲介） 総合商社 専門商社 放送 新聞 出版 広告 医薬品メーカー 医療機器／医療関連メーカー CRO／SMO／CSO バイオ 病院職員 百貨店 コンビニエンスストア 量販店／ホームセンター 食品スーパー／ストア 外食／レストラン 通信販売／無店舗販売 コンサルティングファーム／シンクタンク マーケティング／リサーチ 士業 電気／ガス／水道／エネルギー 陸運／鉄道／海運／航空 ホテル 旅行 レジャー／アミューズメント スポーツ／ヘルス 福祉／介護関連 理容／美容／エステ 冠婚葬祭 教育／学校 芸能／芸術 人材サービス 設備関連／メンテナンス 建物管理 倉庫

年収の概算結果

トータル推定年収 （残業・補助・ボーナス込）	万円
月収（税引き）	万円
ボーナス	万円

大学／大学院卒・男性・正規社員の年収（中央値）

中小企業と比較すると、大企業で働く男性が高い賃金をもらっている傾向にあります。

その差は、年齢が上がるほど顕著に現れます。

• 大企業は業界内での力関係が圧倒的に強いので契約が切られたりしにくい
• 従業員の人数が多いので、労働組合が強い
• 健康保険組合なども大きくなるため福利厚生が充実している
• 大企業は労働基準法を守らないと目をつけられやすいので、休日・残業申請がし易い
• 資産が多いので、収益が悪くても急にボーナスカットなどが発生しにくい

「大企業の安定・終身雇用の時代は終わった」といわれますが、「だから中小企業が優れている」という訳ではありません。

年齢	全体	5～9人	10～99人	100～999人	1,000人以上
20～24歳	272万円	212万円	246万円	270万円	284万円
25～29歳	362万円	279万円	312万円	345万円	403万円
30～34歳	447万円	343万円	380万円	424万円	514万円
35～39歳	534万円	396万円	433万円	498万円	626万円
40～44歳	652万円	439万円	499万円	598万円	752万円
45～49歳	702万円	470万円	526万円	648万円	826万円
50～54歳	713万円	457万円	523万円	671万円	870万円
55～59歳	703万円	476万円	526万円	712万円	832万円
60～64歳	626万円	377万円	466万円	679万円	804万円

30歳頃から少しずつ年収格差が生じます。

年収は職種によってどれくらい違うのか

業種・職種によっても年収は異なります。（男性の職種による年収例）

職種	20代	30代	40代
（中央値）	320万円	420万円	600万円
投信／投資顧問	400万円	620万円	900万円
シンクタンク	400万円	600万円	700万円
医薬品メーカー	450万円	598万円	900万円
家電／AV機器	400万円	540万円	800万円
都市銀行	400万円	500万円	750万円
メディカル	380万円	500万円	734万円
SE/SI	380万円	500万円	600万円
ソフトウェアメーカー	350万円	450万円	630万円
Webインテグレータ	330万円	430万円	500万円
ゼネコン／サブコン	350万円	430万円	600万円
福祉／介護関連	280万円	370万円	420万円
コンビニエンスストア	300万円	360万円	565万円

業種によって大きく年収が異なる理由は大きく分けて5つあります。

• 1.「工場」を持っているか？
  • 設備投資や研究開発をもたない金融機関は給料が高くなります。
• 2.「業績」が良いか？
• 3.「利幅」の天井が決められているか？
  • 商品の利益率（「妥当な値段」）が決まっている小売りは給料が安くなります。
• 4. サービス業か？（日本人はにお金を払わない）
  • 形が見えないサービスに対して「価値」を感じにくく、サービス産業の給料が安くなります。
• 5. 技術が進歩することで労働の価値が下がるか？
  • 生産性が上がれば逆に単価が下がり、メーカー（半導体等）の給料は安くなります。

年収は東京、大阪、地方でどれくらい違うのか

アンケート結果より都会のイメージは「東京都」、都会のイメージからもっとも遠い（田舎）のは「青森県」「島根県」のようです。

1位　青森県
2位　島根県
3位　秋田県

gooランキング編集部
有効回答者数：500名（20~40代男女：複数回答）
調査期間：2019年2月05日～2019年2月05日

中央値計算より、東京都で年収1000万円を得るのと、秋田県で年収599万円を得るのは同様の難しさという計算になります。

順位	都道府県	年収（中央値）
1位	東京	541万円
2位	神奈川	488万円
3位	愛知	482万円
4位	大阪	453万円
5位	茨城	452万円
13位	広島	421万円
18位	福岡	408万円
23位	長野	400万円
42位	島根	346万円
43位	山形	344万円
44位	青森	330万円
45位	岩手	324万円
46位	秋田	324万円
47位	沖縄	313万円
中央値		443万円

年収は男性と女性でどれくらい違うのか

30代までは「年齢」「勤続年数」「学歴」「雇用形態」が男性と同じ場合は、女性の年収は男性よりも1割～2割低い結果になります。

ですが、女性は年収が上がる40代前に結婚・出産などで会社を辞めてしまう人が多いです。

また再就職する場合も「パートタイム」や「派遣社員」を選択する（しか選べれない）というケースが多くなります。

このため、年収が男性よりも格段に低くなっています。

参考データ

• 厚生労働省「賃金構造基本統計調査（賃金センサス）」
• 厚生労働省「就業形態の多様化に関する総合実態調査の概況」
• 国税庁「民間給与実態統計調査結果」

オススメ書籍

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